CLEVI、「STK 2026」で実用的なエージェントシステム「Clevi Lens」を公開

出典：電子新聞 イ・ウォンジ記者

「CLEVI、『STK 2026』で実用的なエージェントシステム『Clevi Lens』を公開」記事全文引用

発行日：2026-06-11

リンク：https://m.etnews.com/20260611000402?obj=Tzo4OiJzdGRDbGFzcyI6Mjp7czo3OiJyZWZlcmVyIjtzOjI3OiJodHRwczovL20uc2VhcmNoLm5hdmVyLmNvbS8iO3M6NzoiZm9yd2FyZCI7czoxMzoid2ViIHRvIG1vYmlsZSI7fQ%3D%3D

CLEVIは、今月10日から12日までソウルのCOEXで開催される「第15回スマートテック・コリア2026（STK2026）」に参加する。今回の展示会でCLEVIは、自社のエージェントプラットフォームの競争力を基盤に、より実用的で価格競争力にも優れた次世代エージェントシステムを披露する予定だ。また、AMDとともに、Instinct MI300X/MI325X GPUとROCm™ソフトウェアプラットフォームを基盤としたAIサーバーソリューションを披露し、ソフトウェアとインフラを組み合わせた統合型AI構築方案を紹介する予定だ。

CLEVIは今回の展示会で、主要ソリューションである「Clevi Lens」を中心に、さまざまなAI活用方法を紹介する。Clevi Lensは、単純な検索型RAGを超え、文書・画像・表・スキャン資料・規定・内部データまで一括して扱うマルチモーダルベースのソリューションであり、企業が保有する膨大な非構造化データをより正確に分類・理解し、活用できるよう設計されている。特に、一般的なRAGがテキスト中心の質問応答にとどまる一方、Clevi Lensは、AI自動分類、インテリジェントフォルダー管理、メタデータ・カテゴリーの自動整理機能を通じて、業務現場ですぐに適用できる実務型AI体験を提供する。

また、Clevi Lensは検索だけを目的としたツールではなく、文書・画像・表・明細・規定などさまざまな種類の資料を資産化し、組織内部の情報活用度を高めることに重点を置いている。これにより、営業支援、顧客相談、製品・品質管理、規定・内規・照会、会計・税務レビューなど、実際の業務領域で繰り返される情報の検索・分類業務を効率化できる。

CLEVIは今回のSTK2026で、Clevi Lensのこうした強みを直接実演し、企業顧客がより迅速に導入できる実用性とコスト効率を強調する予定だ。特に、複雑なインフラを別途構築する負担を軽減しながら、高い精度と拡張性を提供することで、従来のAIシステムと比べて導入のハードルを下げた点が特徴である。

共同出展するAMDは、Instinct MI300X/MI325X GPUとROCmソフトウェアプラットフォームを基盤としたAIサーバーおよびインフラ技術を紹介する。CLEVIとAMDは今回の共同展示を通じて、生成AIとエージェントシステムの運用に必要な高性能コンピューティング環境と安定したAIインフラを紹介することに重点を置く予定だ。

AMD Instinct MI300XおよびMI325X GPUは、大規模言語モデル（LLM）および生成AIワークロード向けに高い演算性能とメモリ帯域幅を提供し、ROCmソフトウェアプラットフォームはオープンなAIソフトウェアエコシステムを基盤として、さまざまなAIフレームワークとの幅広い互換性を提供する。これにより企業は、AIインフラの構築過程で柔軟性と拡張性を確保できる。CLEVIは、こうしたAMDベースのAIインフラの強みを生かし、企業顧客がより効率的にAIサービスを構築・運用できる統合型AI活用策を提示する予定だ。

CLEVI関係者は、「今回のスマートテックコリア2026への参加を通じて、Clevi Lensが単なる検索型AIを超え、企業の現場で実際に活用される実用的なエージェントシステムであることを積極的に伝えたい」とし、「AMDとの協業を通じて、より安定性と競争力に優れたAIソリューションを共同で披露する」と述べた。

一方、スマートテックコリア2026は、最新のデジタルトランスフォーメーション技術と業界別の革新的なソリューションを一堂に集めた韓国を代表する技術展示会であり、CLEVIは今回の参加を通じて、自社のエージェントプラットフォームとClevi Lensの市場競争力を積極的に紹介する方針だ。

CLEVIは、AIエージェントの導入を希望する企業を対象に、カスタマイズされたコンサルティング、デモ体験、導入支援など、さまざまなプロモーションを実施している。CLEVIは今後も継続的な研究開発とサービスの高度化を通じて、AIを基盤とした業務革新の新たなパラダイムを提示する予定だ。